Ｗ杯メンバーの母校＆出身クラブへ育成費…サッカー協会が検討

　日本サッカー協会が、Ｗ杯に出場した日本代表選手を出した学校、クラブなどに対して“育成費”の支給を検討していることが３０日、分かった。支給額や、過去の代表選手までさかのぼるか、ロシアＷ杯から適用するかなどは今後議論を行っていく。選手育成のために行った投資や努力への対価で、導入されれば育成する側にとってもモチベーションとなり、田嶋幸三会長（６０）が掲げる「育成日本復活」への一助になりそうだ。

　日本協会は今年度で、千葉・幕張に２０２０年完成予定のナショナルフットボールセンター建設のための積み立てが終了。選手育成や指導者養成などを目的としたＪリーグとの協働プログラム「ＪＪＰ」も終了するため、予算を“育成費”などに回せることになった。田嶋会長は「Ｗ杯は４年に１度の大会。金額がそれほど多くないかもしれないが、育ててくださった組織にお金が入るというシステムにしたい。プロになるまでにトレーニング費用などもかかっているわけだから」と話している。

　日本協会では既に、Ｗ杯出場選手に対する年金制度をつくることも検討しており、放映権収入の３～５％を積み立てる方針だ。日本は初出場だった９８年フランス大会から今年６月１４日開幕のロシア大会まで６大会連続でＷ杯に出場中。代表選手の価値をさらに上げるためにも、育成費と年金のＷ導入に向けた議論を進めていく。

　◆主な育成費

　▽育成補償金　ＦＩＦＡが制定。２３歳以下の選手が移籍した場合、１２～２１歳に所属したチームの在籍年数に応じて、育成したクラブが補償金を得られる。日本国内の移籍では、移籍先がＪ１なら１年あたり８００万円。Ｊ２は４００万円。イングランド、スペインなどは１年あたり９万ユーロ（約１１７７万円）。

　▽連帯貢献金　ＦＩＦＡが制定。１２～２３歳に所属したチームに対し、移籍金の５％が支払われる（申告制）。１２～１５歳の所属クラブは１年あたり移籍金の０．２５％、１６～２３歳は同０．５％を移籍先に請求できる。１２年にＭＦ香川真司がドルトムントからマンチェスターＵに移籍金１０００万ポンド（約１２億５０００万円）で移籍したケースではＦＣみやぎバルセロナ、Ｃ大阪、ドルトムントが受け取った。