東京五輪めざす高山勝成、アマ登録認めない日本ボクシング連盟相手に調停申し立て表明 弁護団同席で会見

スポーツ報知
日本ボクシング連盟などを相手どり、スポーツ調停を申し立てた高山勝成(右から3人目)とその弁護団ら。右から中出博啓トレーナー、名産大・高木弘恵学長、1人おいて岡筋泰之・主任弁護士

 昨春プロを引退して東京五輪出場を目指す元主要4団体世界ミニマム級王者・高山勝成(34)=名古屋産大=が19日、大阪市北区の大阪弁護士会館で会見し、自身のアマ選手登録を認めない日本ボクシング連盟(山根明会長、78)とその上部組織の日本オリンピック委員会(JOC)を相手どり、日本スポーツ仲裁機構(JSAA)へ調停申し立てを行ったことを表明した。申し立ては19日付。

 弁護団ら同席で会見した高山は「2020年に37歳になる自分にとって東京五輪はラストチャンス。話し合う席を設けていただきたい」とアマ転向から1年たった現在の胸の内を明かした。同連盟だけでなく、上部組織のJOCまでも調停申し立ての相手とした点について、代理人弁護士は「話し合いにも応じない日本ボクシング連盟に対し、JOCから指導、助言していただくため」とした。

 高山は今年3月、自身のアマ選手登録を求めて集まった約2万5000人分の署名とアマ選手登録の申請書類を日本ボクシング連盟に持参したが、門前払いとされた。国際ボクシング協会(AIBA)が16年6月、プロ選手の五輪出場解禁を決議した際、日本ボクシング連盟も賛成票を投じているが、国内では依然、プロ経験者のアマ選手登録を認めていない。

 日本ボクシング連盟は本紙の取材に「山根会長不在のためコメントできない」としている。

 ◆日本スポーツ仲裁機構(JSAA) 国内のスポーツ紛争を公正、迅速に解決するため2003年4月発足。JOCなどが資金を提供。同機構で行う「スポーツ調停」とは、当事者間の話し合いに弁護士が務める「調停人」が同席し、第三者として助言して和解へと導く手続き。原則3か月以内に終了する。また、弁護士、教授など3人で構成された「仲裁パネル」に最終判断を仰ぐ「スポーツ仲裁」も行っており、こちらは原則3週間で決着。

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