【メディカルNOW】WHO肥満&糖尿病対策へ課税要請

2016年10月17日15時0分  スポーツ報知

 世界保健機関(WHO)は加盟国・地域に対し、加糖飲料など糖類を多く含む飲料に課税して商品価格を引き上げ、消費量を減らし肥満者や糖尿病患者を抑えるよう求めている。

 仮に税金で加糖飲料の価格を2割引き上げれば、消費量は2割以上減ると試算している。不健康な飲料や食品を頻繁に消費する人ほど価格の引き上げに敏感だからだ。

 WHOは砂糖などの糖類は1日の摂取カロリーの10%までに抑えるよう推奨し、さらに5%未満なら追加の健康増進効果を得られるという指針を設けている。人によって1日の必要摂取カロリーは違うが、大ざっぱに2000キロカロリーとすると、その10%は200キロカロリー、5%は100キロカロリーだ。

 では、加糖飲料にはどのくらいの糖類が含まれているのか。メーカーが公表している数値に基づくと、▼モンスターエナジー(355ミリリットル)=178キロカロリー▼ペプシコーラ(350ミリリットル)=168キロカロリー▼コカ・コーラ(350ミリリットル)=158キロカロリー▼午後の紅茶レモンティー(500ミリリットル)=140キロカロリー▼ポカリスエット(500ミリリットル)=125キロカロリー▼ワンダモーニングショット(185グラム)=65キロカロリーなどだ。缶コーヒー以外は、1本で1日の摂取カロリーの6~8%を取ってしまう。

 WHOは加糖飲料の取りすぎは肥満と糖尿病を促進するとしているが、それに加えて次のような健康被害が指摘されている。▽糖類の取りすぎはカルシウムの排せつ量を増やして骨粗しょう症のリスクを高める▽糖類は虫歯のリスクを高める▽糖入り甘味飲料の常用は心臓冠動脈疾患(心筋梗塞や狭心症)のリスクを高める▽加糖飲料の大量摂取により糖尿病性ケトアシドーシス(ペットボトル症候群)を発症することがある。

 一足先に加糖飲料に約10%課税したメキシコでは、1人当たりの購入量が6%減少した一方で、ボトル入りの水の購入量は4%増加したという。日本も加糖飲料に課税を検討してはどうだろうか。

(医療ジャーナリスト・田中 皓)

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