日本高野連　球数制限導入問題　有識者会議４月発足で議論

　日本高野連は２０日、大阪市内で理事会を開き、昨年末に新潟県高野連が今年の春季県大会で投手の球数制限を導入する件について、新潟県高野連に再考を申し入れることに決めた。強制力はなく、新潟県高野連の返答次第で、日本高野連は再検討するという。また、球数制限を導入したいというほかの都道府県高野連は１つもなかった。

　新潟県高野連が一石を投じた内容については、未来の高校野球発展には避けては通れない課題であることから、外部の専門家１０人程度を交えた「投手の障害予防に関する有識者会議」を今年４月に発足させ、約１年をかけて多角的に検討していくこととした。新潟県高野連には、今回の申し入れと合わせて同会議への参画を依頼した。

　選手の障害予防の観点から、新潟県高野連の投球数制限の趣旨や方向性には賛意を示す意見が出た。一方で〈１〉部員不足の連合チームが増加し、各野球部の部員数に二極化が見られ、部員数が２０人以下の加盟校が全体の約４分の１を占める現状では、投球数制限に踏み込むのは慎重であるべき。〈２〉今回のような勝敗に影響を及ぼす規則については、全国で足並みをそろえて検討するべき。〈３〉専門家の意見も聞き、投手の障害予防について練習、練習試合、公式戦など様々な施策を検討した上で方向性を示す必要がある、といった意見が出された。

　新潟県高野連は昨年１２月２２日に、投手の故障予防や選手の出場機会増などを目的に、投球数が１００球に達した投手は、それ以降の回は投球できないという球数制限を各都道府県高野連が管轄する公式戦では初めて導入することを表明した。