女子プロ７０人が連名で中止３大会の開催継続を直訴…放映権問題で

　日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）が「来季開催中止」と発表した３大会について、国内女子プロゴルフツアーのトップ選手約７０人が連名で、開催継続に向けた極めて異例の「お願い状」を放送局に対して提出したことが２６日、分かった。ＬＰＧＡ側が強硬に主張してきたテレビ放映権帰属を巡り、日本テレビ系の３大会存続に向けて行動を開始。熊本、愛知、宮城の開催地では開催を望む声が根強く、ＬＰＧＡ側との交渉再開を予定。大会存続の可能性も出てきた。

　歴史と愛着のある大会という職場を突然奪われる形となった女子プロたちが一致団結し、異例の行動に打って出た。２５日付で「お願い状」が届いたのは「ＫＫＴ杯バンテリンレディス（熊本・熊本空港ＣＣ）」、「中京テレビ・ブリヂストンレディス（愛知・中京ＧＣ石野Ｃ）」、「ミヤギテレビ杯ダンロップ女子オープン（宮城・利府ＧＣ）」の３大会主催のいずれも日テレ系放送局だ。

　「ミヤギテレビ―」は１１年の東日本大震災後、義援金を送り毎年、宮城県立こども病院を慰問するなど選手と密接な関係を築いてきた。宮城テレビ関係者は「我々としては大会をやめるとは一度も言っていない。一方的に『中止』と言われて困惑しており、遺憾です。東北唯一の大会で、『東北の方々に元気を』と選手にはいろいろとご協力をいただいてきたので、可能な限りその声に応えたい」と力を込めた。

　宮城県の村井嘉浩知事（５８）も２５日の会見で「大変残念。ぜひ継続していただきたい」と今後の交渉継続を要望していた。さらに、開催地周辺からも多くの継続を望む声が寄せられ、利府町長からは大会主催の同局に、大会継続の要望書も提出されたという。宮城テレビは２６日、ＬＰＧＡに対して「もう一度、開催を前提とした協議を申し入れた」という。

　「中京テレビ―」は熱いゴルフファンの多い愛知開催。関係者は「選手の皆さんの熱い思いを、非常に重く受け止めています。放映権の協議はありますが、毎年約２万人の観客にも来ていただいており、『選手ファースト、ギャラリーファースト』で考えたい」と明かした。

　“女子プロ王国”で「ＫＫＴ杯―」を主催する熊本県民テレビ関係者は「『（１６年の）熊本地震を経験した選手も多く、復興を願い、ファンの方にプレーを見せたい』という文面でした。地元の協会からも続けてほしいという声は強い」と語る。ともに近日中にＬＰＧＡに協議再開を申し入れる予定という。選手たちの熱い声がＬＰＧＡを動かすか。

　◆放映権問題の主な経緯

　▽１７年８月２４日　トーナメント主催者会議で、ＬＰＧＡが同協会に放映権を帰属させる考えを発表。

　▽１８年１、３、５月　主催者説明会を実施。ＬＰＧＡの方針を一方的に説明し、質疑応答は行われず。

　▽７月３日　ＬＰＧＡはツアー開催規定の変更を通達。放映権の帰属を始め、大会ロゴや入場券販売などの主催者権利をＬＰＧＡの承認事項とするなど。

　▽８月２０日　１９年のトーナメント開催協約書提出期限に、２５大会以上がＬＰＧＡの説明不十分として「（協議継続等の）条件付き申し込み」。個別交渉の期限を９月２５日に延期する。

　▽９月２５日　条件付きで開催申し込みした主催者に対し「覚書」締結が提案される。ＬＰＧＡへの放映権帰属が前提とされ、ネット配信のＬＰＧＡ独占など多くの主催者は協議継続を回答。

　▽１１月２８日　ツアー開催の規定変更、放映権帰属は合意に至らず。その後、ＬＰＧＡから条件付き開催申し込み主催者へ文書が送付された。１２月１３日１７時までに協約書および覚書を再提出すること。できない場合は開催意思がないものとし、１９年の日程には組み込まないと通告。

　▽１２月１８日　ＬＰＧＡが来季日程発表。放映権で合意に至らなかった日テレ系３大会が中止となり１増３減の３６大会。小林会長は放映権問題に初言及。

　▽同１９日　比嘉真美子プレーヤーズ委員長、有村智恵がＬＰＧＡ理事から「（放映権絡みの報道は）全部ウソだ」と言われていたことを告白。不信感をあらわにし、約５０選手から３大会継続を求める声が上がったことを打ち明けた。