バスケ男子買春問題、五輪開催国枠確約されず実力示すべきなのに

スポーツ報知
会見を終え、降壇する(左奥から)永吉佑也、橋本拓哉、三屋裕子会長、東野智弥技術委員長、佐藤卓磨、今村佳太

 14年11月、日本は国際バスケットボール連盟(FIBA)から男子2リーグ併存による国際試合出場停止の制裁が下された。それから4年。男子代表は東京五輪の開催国枠が確約されていない中、19年W杯(中国)で16強に入り、FIBAに実力を示すことが必要とされていた。W杯アジア予選ではファジーカス(33)や米ゴンザガ大の八村塁(20)の新戦力が躍動し、世界10位のオーストラリアを倒して2次予選に進出。また渡辺雄太(23)がNBAのグリズリーズと「ツーウェー契約」するなど、明るいニュースが続いていた。

 創立3年目を迎えるBリーグは、前年の総入場者数が250万人突破、満員試合も45試合増加するなど成長曲線を描く。大河正明チェアマンは野球、サッカーに続く第3のプロスポーツとして確立するために「3年目が勝負」と位置づけていた。上昇ムードの中での愚行。プロとしての自覚を著しく欠く4選手には、国を背負う資格もないだろう。(小林 玲花)

 ○…大会視察に訪れたスポーツ庁の鈴木大地長官は20日、現地で「国がどこまで介入すべきなのか。在り方を検討せざるを得ない」と述べ、限定的なスポーツ庁の競技団体に対する指導範囲を見直す可能性について言及。20年東京五輪を控え、スポーツ界全体のコンプライアンス(法令順守)向上に取り組んでいる中で、不祥事が後を絶たない。「10歩も20歩も後ろに下がるような事件ばかり。団体によってはなかなかいい方向に向かわないことが分かった」と厳しい姿勢で臨む考えを示した。

 ◆五輪競技選手の不祥事

 ▼14年・競泳 仁川アジア大会男子代表の冨田尚弥が、報道陣のカメラのレンズを盗んだとして選手団追放処分を受けた。一度は容疑を認めたが、帰国後は無罪を主張。15年5月、仁川地裁から窃盗罪で罰金100万ウォン(約11万円)の有罪判決を受けた。

 ▼15年・スノーボード 当時未成年だった男子強化指定選手2人が、米国遠征中に大麻を使用した疑いが浮上した。全日本スキー連盟(SAJ)は16年4月、強化指定解除などの処分を科した。

 ▼16年・バドミントン 違法賭博に関与したとして、日本協会は田児賢一を無期限資格停止処分。当時リオ五輪金メダル有望だった桃田賢斗にも、代表指定解除と無期限出場停止処分を科した。桃田は処分を解除されて今季から代表復帰し、今大会代表にも入っている。

 ▼17年・カヌー スプリント日本選手権で、鈴木康大がライバルの小松正治の飲み物に禁止薬物である筋肉増強剤(メタンジエノン)を混入させ、小松がドーピング検査で陽性に。鈴木は日本アンチ・ドーピング機構(JADA)から8年間の資格停止処分を受け、日本連盟からは除名。

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