ＭＬＢで１球団あたり７０億円の臨時収入…ネット技術部門をディズニーが買収

　今日からクライマックスシリーズ（ＣＳ）が始まるパ・リーグは、グラウンドでは真剣に戦う一方、ビジネス面では協力態勢が深まっている。６球団が出資した「パシフィックリーグ　マーケティング社（ＰＬＭ）」は０７年に設立されて１０年以上が経過。その間に売り上げは２５倍になった。

　米国ではＭＬＢの動画ネット配信のために蓄積したノウハウが球界の枠を飛び出し、今春には１球団あたり７０億円を超える“金の卵”を生んだ。

　ＰＬＭのモデルとなったのは、ＭＬＢ３０球団が出資する形で２０００年に設立された「ＭＬＢアドバンスト・メディア（ＭＬＢＡＭ＝通称・バム）」。ＭＬＢＡＭは、００年からＭＬＢ公式サイトや球団サイト運営のサポートを開始。０２年から試合のネット生中継に乗り出した。現在はトラッキングデータ「Ｓｔａｔｃａｓｔ」運用なども行っている。

　試合の有料配信をはじめとしたネット戦略は大成功。さらに、ＭＬＢ配信で得られたノウハウを生かし、ＮＨＬやＷＷＥの公式サイト運営や試合配信を受託するなど、競技の枠も超えたネット運用を行った。

　ＭＬＢＡＭは１５年２月に技術部門を「ＢＡＭＴｅｃｈ」として分社化。米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると、ウォルト・ディズニーが１６年夏に１０億ドルで株式３３％を取得。さらに、１７年にも１５．８億ドルを投資して株式を７５％まで買い増し、実質傘下に収めた。米放送局ＮＢＣによると、１７年の株式売却益は３０球団に均等に分配され、今年の第１四半期に、前年のＭＬＢＡＭ利益と合わせて１球団ごとに６８００万ドル（約７２億円）をもたらした。

　ディズニーはネット配信事業で「Ｎｅｔｆｌｉｘ」や「Ａｍａｚｏｎ」から出遅れており、高い技術力を持つ「ＢＡＭＴｅｃｈ」を傘下に収めることで、巻き返しを図っている。